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Friday, November 1, 2019

車にはねられた柴犬、あるものに挟まって驚きの生還 - Newsweekjapan

車にはねられた柴犬、あるものに挟まって驚きの生還 - Newsweekjapan

<「奇跡の犬」と獣医を驚かせた生存法とは>

ニューヨーク州のオルバニーで車にはねられた柴犬(Shiba inu)が、事故後何キロも走り回った事故車の「中」から発見された。いったい何が起こったのか。

3歳の柴犬ココは10月28日、道路に飛び出して車にはねられた。地元のデイリーガゼット紙によれば、ドライバーはすぐに車を降りて何をはねたのか確かめようとしたが、車は凹んでいるのにはねたものは見つからなかったと話している。だが再び運転を始めて数キロ走ったとき、車の前方から音が聞こえるのに気づいた。再度車を降りたドライバーは、バンパーの裏に挟まったココを発見したのだ。下手に動かず、じっとしていたのもよかったようだ。

「正直言って、助かるとはおもわなかった」と、ハーナス動物病院のノエラ・ラフレニエル獣医は地元テレビ局に語った。「バンパーの裏側のスペースにちょうどいい具合に入り込んで生還するなんて、衝撃的だった。ココは信じられないほど幸運な犬だ」

ココは肘を骨折し、治療には4000ドル、回復までの費用も入れればもっとかかるので、病院は寄付を集める予定だという。

ハーナス動物病院の他のスタッフも、この程度の軽傷で済んだことに驚きを隠さない。「奇跡としか言いようがない」と、獣医のバン・ボーケンバーグはデイリーガゼットに語った。「昨日出勤したら、皆が奇跡の犬が来たと騒いでいた。気づくと、その犬はそこに立っていたよ、3本の足で」

薬も素直に飲んでいる。「いい子だ」と皆が口をそろえる。

ココの飼い主も、警察が探し当てた。ノースカロライナから、親戚の家を訪ねてきていたところだった。

<参考記事>【動画】動物実験に使われている36匹のビーグル犬の命を救え
<参考記事>世界最大級のネコ、体重320キロのアポロを見て単純に喜んではいけない

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2019-11-01 06:00:00Z
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2019/11/post-13309.php

首里城火災 陸自ヘリ投入できず 沖縄県、独自機導入を模索中 - 産経ニュース

首里城火災 陸自ヘリ投入できず 沖縄県、独自機導入を模索中 - 産経ニュース

 火災で焼失した首里城の正殿付近を調べる沖縄県警の捜査員ら=1日午後0時11分、那覇市(共同通信社ヘリから)
 火災で焼失した首里城の正殿付近を調べる沖縄県警の捜査員ら=1日午後0時11分、那覇市(共同通信社ヘリから)

 10月31日に発生した那覇市の首里城火災は、通報から鎮火までに約11時間を要した。首里城は高台に位置し、消防車やホースが届きにくい位置にあることも鎮火を遅らせた要因とみられる。周辺住民からは陸上自衛隊のヘリコプターで上空から消火活動を行うよう求める声も上がったが、首里城火災のケースではヘリコプターの活用は難しいのが実情だ。

 首里城から火の手が上がっているのが119番通報されたのは、31日午前2時40分ごろ。一気に燃え広がり、夜明け後に火勢は衰えたものの、完全鎮火したときには午後1時を回っていた。

 消火活動を心配そうに見守った住民からは「なぜ自衛隊のヘリコプターを使わないのか」と不満の声も上がった。平成23年の東京電力福島第1原発の際には、陸上自衛隊のCH46大型ヘリコプターが上空から海水を投下している。那覇市には陸自第15旅団が駐屯し、CH46も配備しているだけに、これを活用できなかったのかというわけだ。

 陸自ヘリが消火活動に参加するためには沖縄県が災害派遣要請を行う必要があるが、県防災危機管理課は要請を検討しなかったという。担当者は「ヘリでの消火活動は数トンの重さの水を落とすので、周辺への影響もある。都市部ではヘリによる消火活動はできない」と説明する。

 15旅団も同様の理由で、CH46を派遣を検討はしなかったという。陸自幹部は「水を運ぶバケットはフックをかけるだけで、固定しているわけではない。これが外れて周辺市街地に落下するリスクがある」と語る。ヘリによる消火活動が有効なのは、福島第1原発事故のようなケースや森林火災などに限られるという。

 とはいえ、消火活動にヘリコプターが全く不要なわけではない。県防災危機管理課は「赤外線を使って火元を特定し、地上の消防隊に指示を出せば消火活動に有効となる」と話す。しかし、沖縄県は独自の防災ヘリを保有しておらず、首里城火災でもヘリによる消火活動支援はできなかった。

 県は防災ヘリ導入を目指しており、平成29年度以降、県予算で調査費を計上しているが、導入に向けた調整は難航している。防災ヘリに乗り込む消防隊員は原則として市町村の負担となるが、市町村側は県負担を求めており、負担割合をめぐって決着がついていないためだ。

 とはいえ、防災ヘリが必要であるとの認識では県も市町村も一致している。県担当者は「消火活動以外にも、台風などの災害情報収集、離島への物資輸送、行方不明者の捜索など幅広い用途が考えられる」と話す。

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2019-11-01 05:32:00Z
https://www.sankei.com/affairs/news/191101/afr1911010027-n1.html