仕事に役立つ調査データ:
消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方改革、企業の戦略立案、マーケティングなどに役立つさまざまな調査データを紹介していく。
イノベーションシステム(大阪市)が運営するひまわり教育研究センターは、偏差値60以上の中学校に通う子どもをもつ保護者を対象に「子どもの中学受験」についてのアンケート調査を実施した。中学受験対策塾に通い始めた時期で最も多かったのは「小学4年生の2月〜小学5年生の1月」だった。
調査対象は、偏差値60以上の中学校に通う子どもをもつ保護者150人。子どもの性別は、男子69人、女子81人で、子どもの年齢は中学1年生16人(10.7%)、中学2年生68人(45.3%)、中学3年生66人(44.0%)だった。
通う中学校がある地域は、関東が一番多く、62人(41.3%)。次いで近畿の33人(22.0%)、中部19人(12.6%)と続いた。
中学受験対策塾には、「小学4年生の2月〜小学5年生の1月」(35人・23.3%)から通っているとの回答が最多だった。次いで「小学3年生の2月〜小学4年生の1月」(33人・22.0%)、「通っていない」(31人・20.7%)と続いた。
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関東・近畿で結果に差は?
人数が多い関東地方も全体の結果と同じく、「小学4年生の2月〜小学5年生の1月」(16人・26.2%)が最多だった。一方、全体調査と比較すると「小学2年生2月〜小学3年生の1月」から通塾している子どもが多く(関東13.1%、全国7.3%)、「通っていない」は全国調査の20.7%対して、関東では16.4%と少なくなった。
2番目に人数が多い近畿地方で1番多かったのは、「小学5年生の2月〜小学6年生」と「通っていない」が同率で24.2%だった。
ひまわり教育研究センターの上田尚子所長は、全体調査で「通っていない」との回答が20.7%あったことから「中学受験には中学受験対策塾に通うのが必須だと考えがちだが、オンライン授業や通信教育、家庭教師、学習アプリ、動画配信など子どもたちをとりまく学びの手段は選択肢が増えており、必ずしも通塾が必須ではないことを示しているかと思う」と指摘している。
調査はインターネットにて、2022年8月16〜18日に実施した。
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