欧米各地で「出社回帰」の動きが広がっている。オフィス勤務の日数が徐々に増えるなかで、人々の生活習慣、および消費傾向も変化している。
その変化を顕著にあらわしているのが「ユニクロ」で、Z世代の若者、特に女性から支持を集めていると、米誌「フォーチュン」が報じている。
背景にあるのは、オフィスでも普通の外出でも使える「汎用性の高い服」への需要の高まりだという。
この数値は、2019年の16％からの2倍以上の大幅な上昇だという。
また、2023年の欧州全体の売上高も、前年比36％増の14億ドル（約1547億6000万円）に達し、婦人服の売り上げが初めて紳士服を上回った。
この大きな要因のひとつが「バイラル投稿によるもの」だと、フォーチュンは指摘している。
たとえば、「バナナバッグ」ことラウンド・ミニ・ショルダーバッグは、「手頃な価格でありながら機能的かつ汎用性が高い」とTikTok上で多数のインフルエンサーから称賛され、数千万回の再生回数を獲得した。その結果、世界中で爆発的に売れた。
「トレンドは活用するが、積極的には追ってない」
ユニクロはヒットアイテムを生み出すために、有名人やインフルエンサーを起用しておらず、その多くは購入者が自ら作成したコンテンツによって有機的に広まっている。
これについてドゥデックは、「（ユニクロは）ソーシャルメディア主導のトレンドを最大限に活用しているが、積極的には追いかけていない」と、PAに語っている。
ユニクロが若い顧客とのつながりを深めている要因は、「（バイラルによるものだけでなく）Z世代が衣服に求める価値観が変化しているためでもあると思う」とドゥデックは言う。「現代の若者は、衣服の品質に対してますます厳しい目を持つようになっています」
そのなかで、より汎用性の高いアイテムが支持されるようになったとの見解を彼は述べ、「ヨーロッパのユニクロ旗艦店が利益の大部分を押し上げている」とも付け加えた。
2024年には10店舗、2025年にさらに15店舗、2026年に20店舗をオープンする予定だという。
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